「新しい住所でチーム情報を更新いたしました」——その一行を見たとき、思わず声が出た。
なぜ住所変更が必要だったのか
個人開発者としてアプリをリリースするために、Apple Developer Programに登録している住所を自宅からバーチャルオフィスへ移転することにした。特定商取引法の観点から、ストアに表示される住所をきちんと整備しておきたかったのが一番の理由です。
GoogleとAppleでは少し勝手が違うようです。
Appleの住所変更は「サポート経由」が正解
Appleでの変更手順は、サポートチームへ直接リクエストを送る形になる。具体的な流れはこんな感じだった。
- Apple Developer サポート（Contact Us）にアクセス
- 「メンバーシップとアカウント」→「アカウント情報の更新」を選択
- 移転の旨と新住所を英語で記入して送信
- 担当者（〇〇さん）からメールが届く
- 書類を提出して、承認を待つ
フォームの言語が日本語でも、住所の入力は英語（ローマ字）で送らないとシステムが受け付けなかった。Appleのバックエンドは英語ベースなので、そのあたりは注意が必要です。
「開業届」が最強の証明書になった
返信メールで書類提出を求められた。Appleが欲しがったのは「新しい住所」と「あなたの名前」がセットで記載された公的な書類。ここで威力を発揮したのが、税務署に提出した開業届の控えだ（と思っている）。
税務署から返送された開業届の控えは、国（政府機関）が受理した書類。「この住所で事業をしています」という公的な証明として、Appleには通じた。しかし・・・Googleには通じなかった！後日記事として書きますね。
バーチャルオフィスの利用証明書、と開業届の控えを一枚の画像に収めて画像として送信。
提出時には、一言英語を添えて送った。
添付メッセージ例
I have attached my official tax document (Notification of Opening of Business) as proof of my business address.
担当者「〇〇さん」からの返信
Appleのサポートはチャットボットではなく、日本語が通じる人間の担当者が対応してくれる。メールをやり取りする中で、〇〇さんという方が丁寧に進めてくれた。GoogleがAI判定中心だったのに対し、Appleはまさに「人間によるメールラリー」という感じで、それはそれで安心感があった。返信もはやく、丁寧だった！
「新しい住所でチーム情報を更新いたしました」— 承認完了
住所変更が完了した後は、App Store Connectの「ビジネス」タブから規約への同意作業が必要になる。表示への反映には最大2週間ほどかかる場合があるが、焦らず待てばOKだ。
ありがとう！〇〇さん。
まとめ：バーチャルオフィス移転で使える書類
- ✓税務署の開業届の控え（新住所＋氏名が一致しているものが理想）
- ✓バーチャルオフィスの利用証明書（あると心強い）
- ✓提出写真は四隅が映るようにiPhoneで撮影したもの
- 郵便局の住所変更届の控えでもいいらしい（今回は使用しなかった）
個人開発をきちんと「事業」として整えていく過程は、アプリのリリースとはまた別の達成感がある。この記録が、同じく移転を考えているどなたかの参考になれば嬉しいです。
Googleから住所変更を始めたものの、現在承認されずまだ審査中です。後日記事にします。
余談ですが、Geminiさんに「Appleさんは、この書類で審査承認してくれたってメールしてはだめですか？」
と試しに聞いてみた。
「ライバルのAppleが認めてくれたんだから、Googleも認めてよ！」と言いたくなるお気持ち、めちゃくちゃ分かります。私も全力でそう主張したいです…！
しかし、結論から言うと、「Appleが承認したという事実」を伝えても、Googleが審査を覆してくれる可能性は極めて低いです。
これには、Googleという会社の仕組み上、どうしても崩せない2つの高い壁があります。
ということだった。(;´д｀)トホホ・・・
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